サステナビリティ
創造力で
世界の課題に
挑戦しよう。
2015年に「持続可能な
開発目標(SDGs)」が採択され、
企業がビジネス活動として、
持続性をもって社会課題と
向き合うことが期待されています。
私たちの個性は、創造力。
林純薬工業は常に新たな価値を創造し、
課題に真摯に向き合うレジリエントなチームとして、
持続可能な未来の実現に向けて挑戦を続けます。
トップコミットメント
120年の先を見つめる、
持続的な成長企業へ。
-
私たちは今、持続可能な未来を実現するために
解決しなければならない数々の課題に直面しています。
気候変動、資源・エネルギー問題、環境汚染、健康への不安など、
人類共通の課題に立ち向かうため、時代のニーズに応えながら、
次代の豊かさにつながる価値を社会に提供していくことが、
林純薬工業の使命だと考えています。
2022年、林純薬工業はサステナビリティ方針として
「創造力で世界の課題に挑戦しよう。」を揚げ、
「産業」「社会」「地球環境」の3つを重点テーマとして定め、
さらに細分化して12の重点課題となる世界像を描きました。
サステナビリティ方針の実現に向け、
持続的かつ健全な成長を実現する企業をめざし、
経営戦略と事業を一体的に推進。
SDGs達成につながる具体的な取り組みに挑戦し続けることを約束します。 -
サステナビリティ方針
創造力で
世界の課題に挑戦しよう。
私たちの個性は、創造力。
常に新たな価値を創造し、課題に真摯に向き合う「レジリエントなチーム」として
持続可能な未来の実現に向けて挑戦を続けます。

3つの重点テーマと
12のマテリアリティ
社会課題に対して、林純薬工業は3つの重点テーマと12のマテリアリティを掲げ、
事業を通して持続可能な未来への貢献に取り組みます。

重点
テーマ 01
[ 製品・サービスの向上 ] 産業を創造しよう
ニーズに応える開発、
安全と安心をつくる技術
社会の多様な課題やニーズに応える基礎材料や技術を開発し、産業基盤の発展に寄与します。また、製品やサービスを社会に提供する企業の責任として、安全性の確保と品質管理を実行します。
〈 マテリアリティ 〉
1.次世代に向けた研究開発(電子材料・試薬化成品)
2.お客さまの満足につながるサービスの向上(受託・調液・調製・合成)
3.産官学民連携
4.品質と化学物質管理の徹底
5.供給体制の充実化
〈 関連するSDGs 〉

重点
テーマ 02
[ チームと人の成長 ] 社会を創造しよう
レジリエントなチームと
人の成長につながる組織づくり
働き方改革とダイバーシティの推進により、すべての人が働きがいや生きがいをもつ職場づくりをします。また、社会の課題に向き合えるレジリエントなチームと人の成長を支えることで、未来の社会に貢献します。
〈 マテリアリティ 〉
6.働き方改革とDX推進
7.従業員研修(eラーニング)
8.BCP対策
9.コンプライアンス
〈 関連するSDGs 〉

重点
テーマ 03
[ 環境改善・保全 ] 地球環境を創造しよう
環境負荷の低減、
循環型社会への対応
未来の地球のために環境負荷がより少ない製品を創出すると共に、機能性薬品のリサイクルを推進します。また、省エネルギーと化学物質の取り扱いによる汚染の予防に努めます。
〈 マテリアリティ 〉
10.電力削減
11.化学薬品廃棄削減
12.機能性薬品再利用・リサイクルシステム
〈 関連するSDGs 〉

社会課題に挑む、
林純薬工業の解決力
次代につながる、
クリーンな生産環境
取り扱いの難しい製品だからこそ、何よりも確かな品質が求められます。林純薬工業には、多様な領域をカバーする評価装置を取り揃えたテクノセンターをはじめ、専任スタッフによる組織的で徹底した品質管理によって、高品質で安定した製品を供給できる環境が整備されています。また、生産効率と環境保全に配慮したリサイクルシステムを導入。次世代に向けた新しい製品開発を行いながら、クリーンな生産環境を確立しています。

化学薬品に特化した、
120年の技術と実績
120年の歴史は、課題解決の連続でした。林純薬工業はどんな困難や壁も打ち破る確かな技術と、いくつもの経験で培ったノウハウで、時代のニーズに合った電子材料と試薬化成品を提供してきました。今後も国内4拠点を軸に、全国への販売供給を可能とするネットワークと、信頼のサプライチェーンを生かして、お客さまと業界の発展に貢献します。

時代ごとの価値を生み出す、
多様かつ柔軟な対応
市場・環境の変化に寄り添いながら研究開発を進める技術力をもとに、お客さまごとの生産工程に合わせた製品を提供。林純薬工業は超高純度・高機能の電子工業用薬品や供給用資材、小ロット単位の生産オーダー、受託加工サービスなど、柔軟な対応が評価されています。また、これからの時代に求められる高付加価値の製品開発を見据え、メーカーや大学、研究機関との共同研究・開発も積極的に行っています。
